レギュラーガソリンの全国平均価格は、2026年9月28日時点で170.2円/Lと、3月下旬から半年にわたって170円前後で横ばいが続いています。これは原油が下がったからではなく、政府が「全国平均170円程度」を目標に補助金を毎週調整しているためで、10月1〜7日分の補助単価は50.7円/Lまで拡大しました。補助がなければ221円台という想定価格が公表されており、補助金の財源は10月末まで確保済み、それ以降の扱いは未定です。
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この記事でわかること
✓ 最新のガソリン全国平均価格（9月28日調査）と7〜9月の推移
✓ 補助金50.7円/Lの仕組みと、補助がない場合の想定価格221.2円
✓ 2026年に価格が急騰し、170円で止まっている理由（中東情勢・円安・税）
✓ 補助金はいつまで続くのか、財源と今後の論点
✓ 家計への影響額と、今日からできるガソリン代の節約術
結論・最新状況｜170.2円で横ばい、補助金は50.7円/Lに拡大
資源エネルギー庁が9月30日に公表した石油製品価格調査では、9月28日時点のレギュラーガソリン全国平均は170.2円/L（前回9月14日比＋0.3円）でした。7月以降は169.8〜170.2円の範囲に収まっており、「170円前後」という水準そのものが、政府の補助金で人為的に作られた価格だと理解しておくことが大切です。
一方で、補助金の単価は4月末の39.7円から10月には50.7円へと増えています。原油価格が高止まりしているぶんを補助金が吸収しているため、店頭価格が動かなくても、国の負担は増え続けている構図です。
| 項目 | 最新の数字 | 時点・出典 |
|---|---|---|
| レギュラー全国平均 | 170.2円/L（前回比＋0.3円） | 9月28日調査・資源エネルギー庁 |
| ハイオク／軽油／灯油（店頭） | 181.0円／159.3円／140.8円 | 9月28日調査・資源エネルギー庁 |
| 補助金の支給単価 | 50.7円/L（ガソリン・軽油・灯油・重油共通） | 10月1〜7日分・資源エネルギー庁 |
| 補助がない場合の想定価格 | 221.2円/L | 9月28日時点・資源エネルギー庁 |
| 補助金の財源 | 当初約1兆1,600億円＋予備費6,136億円を追加 | 9月1日閣議決定・共同通信 |
| 終了時期 | 未定（10月末までの財源は確保） | 2026年10月時点 |
ガソリン価格の推移｜3月の190円台から170円で安定した半年
2026年のガソリン価格は、2月中旬まで150円台前半で推移していました。2月28日に米国・イスラエルがイランを攻撃し、3月16日の調査では190.8円まで急騰しましたが、3月19日出荷分から始まった補助金の効果で3月30日には170.2円まで下がり、以降は170円前後で横ばいです。
| 調査日 | レギュラー | ハイオク | 軽油 | 灯油（店頭） |
|---|---|---|---|---|
| 7月6日 | 169.9円 | 180.7円 | 159.2円 | 140.6円 |
| 7月21日 | 170.0円 | 180.8円 | 159.3円 | 140.7円 |
| 8月3日 | 170.1円 | 180.9円 | 159.4円 | 140.7円 |
| 8月17日 | 169.8円 | 180.7円 | 159.5円 | 140.8円 |
| 8月31日 | 170.0円 | 180.8円 | 159.3円 | 140.8円 |
| 9月14日 | 169.9円 | 180.8円 | 159.5円 | 140.8円 |
| 9月28日 | 170.2円 | 181.0円 | 159.3円 | 140.8円 |
出典：資源エネルギー庁「石油製品価格調査」（単位：円/L、税込）。9月21日の週は祝日のため調査が行われていません。
都道府県別では、離島を抱える地域や輸送距離の長い地域ほど高くなる傾向は変わっていません。価格比較サイトでは同じ市内でも5〜10円の差がつくことがあり、セルフスタンドや会員価格を使うかどうかで実際の支払額は変わります。
補助金の仕組み｜「170円を超える分」を元売りに支給
現在の補助金は、資源エネルギー庁が実施する「中東情勢を踏まえた緊急的激変緩和措置」です。2026年3月19日出荷分から始まり、石油元売り・輸入事業者に卸価格を引き下げる原資を支給することで、小売価格を全国平均170円程度に抑えることを目標にしています。消費者が店頭で割引を受けるのではなく、卸の段階で価格を押し下げる仕組みです。
支給単価は毎週見直され、原油価格や為替から算出した「補助がない場合の想定価格」と170円との差額が基本になります。10月1〜7日分は50.7円/L（変動分47.0円＋10月の調整単価3.7円）で、対象はガソリン・軽油・灯油・重油。航空機燃料は40.5円/Lです。
💡 ポイント
補助単価が増えているのは「原油が高くなった分だけ国の負担が増えている」ことを意味します。店頭価格が170円で動かなくても、補助がなければ221円台（9月28日時点の想定価格）という点は、今後の政策判断を見るうえで重要です。
なぜ店頭価格にすぐ反映されないのか
補助金は卸価格に反映されるため、スタンドが補助適用前の在庫を売り切るまでは店頭価格が下がりません。在庫回転の速い大型セルフは早く、小規模店は遅く反映される傾向があり、同じ週でも店舗ごとに価格差が出る一因になっています。元売りは原則として毎週水曜日に翌週の卸価格を決めるため、店頭価格の見直しも木曜日以降に集中しやすいといわれています。
なぜ高いのか｜中東情勢・原油価格・円安の3つの要因
1. 中東情勢とホルムズ海峡
2026年2月28日、米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃が行われ、イラン側がホルムズ海峡の通航を制限したことで原油価格が急騰しました。ホルムズ海峡はペルシャ湾の出口にあたり、世界の海上石油輸送の約2割が通過するとされる要衝で、日本の原油輸入は9割以上を中東に依存しています（資源エネルギー庁「エネルギー白書」）。
4月8日に2週間の停戦合意、4月18日にはイランが停戦期間中の海峡開放を表明し、WTI原油先物は1バレル83.85ドルまで急落しました（ニューズウィーク日本版、4月18日）。しかし7月13日にはイラン革命防衛隊が再び海峡封鎖を表明（NHK）、以降は米・イラン交渉の行方をにらんで高値圏が続き、10月1日のWTI終値は95.39ドルでした（OANDA市況レポート、10月2日）。
| 時期 | 出来事 | 価格への影響 |
|---|---|---|
| 2月28日 | 米・イスラエルがイランを攻撃 | 原油急騰、3月16日に全国平均190.8円 |
| 3月19日 | 緊急的激変緩和措置（補助金）開始 | 3月30日に170.2円まで低下 |
| 4月8日〜18日 | 2週間停戦、ホルムズ海峡の開放表明 | WTIが83ドル台まで下落 |
| 7月13日 | 革命防衛隊がホルムズ海峡封鎖を表明 | 原油が再び上昇、補助単価が拡大 |
| 10月1日 | WTI終値95.39ドル、補助単価50.7円/Lに | 店頭は170.2円で横ばい |
2. 円安による輸入コスト増
原油はドル建てで取引されるため、同じ1バレル95ドルでも、1ドル＝140円なら約1万3,300円、1ドル＝155円なら約1万4,700円と、為替だけで1割以上輸入コストが変わります。日本は原油のほぼ全量を輸入に頼っているため、円安局面では原油高の影響が増幅されます。
3. 税金の構造｜暫定税率廃止後も約47円が税
ガソリンの暫定税率（25.1円/L）は2025年12月31日に、軽油引取税の暫定税率（17.1円/L）は2026年4月1日に廃止されました。それでも170円のうち約47円は税金です。内訳は本則の揮発油税24.3円と地方揮発油税4.4円の計28.7円、石油石炭税（地球温暖化対策税を含む）2.8円、そして価格全体にかかる消費税約15.5円（170円÷1.1×10％）です。
| 区分 | 金額（円/L） | 備考 |
|---|---|---|
| 揮発油税＋地方揮発油税（本則） | 28.7円 | 暫定税率25.1円は2025年12月末で廃止 |
| 石油石炭税（温対税込み） | 2.8円 | 原油の輸入段階で課税 |
| 消費税 | 約15.5円 | 170円の場合の計算値 |
| 税金の合計 | 約47円 | 170円の約28％ |
| 本体価格（原油・精製・流通・マージン） | 約123円 | 補助金50.7円を差し引いたあとの水準 |
※税額は税法上の本則税率をもとに編集部で計算した概算です。石油石炭税は原油段階の課税のため、小売価格への転嫁額は厳密には異なる場合があります。
補助金はいつまで続く？財源と今後の論点
政府は9月1日、2026年度予算の予備費から6,136億円をガソリン補助金に充てることを閣議決定しました（共同通信、9月1日）。当初確保した約1兆1,600億円は7月末時点で約2,100億円まで減っており、6月の支出は約1,700億円に上っていました。今回の積み増しで、全国平均170円程度の目安を維持する方針です。
資源エネルギー庁の公表資料では、10月末までの財源は確保されている一方、終了日は示されていません。原油が1バレル90ドル台で推移し補助単価が50円台にとどまる限り、6月実績（約1,700億円）を上回る月間支出が続く可能性があるため、11月以降は「同じ水準で続けるか、目標価格や単価を見直すか」が政治的な論点になる可能性があります。ただし現時点で公式な方針変更は発表されておらず、ここから先は予測の域を出ません。
⚠️ 注意
補助金が縮小・終了した場合、店頭価格は想定価格（9月28日時点で221.2円）に向かって段階的に上がる可能性があります。ただし、政府は過去の制度でも急激な値上がりを避けるため段階的に縮小してきた経緯があり、「一気に50円上がる」と決めつけるのは正確ではありません。11月以降の方針は、資源エネルギー庁の公表資料や報道で確認してください。
▶ 【2026年6月最新】米イラン停戦合意でガソリン価格は下がる？160〜170円台への下落予想を解説
家計への影響｜補助がなければ年間約9.8万円の負担増
月に40Lを4回給油する（月160L、走行距離の目安500〜600km）家庭で計算すると、170円なら月のガソリン代は2万7,200円です。補助がない場合の想定価格221.2円なら3万5,392円となり、月8,192円、年間では約9万8,300円の差になります。
月160L・170円の場合
27,200円
補助なし想定221.2円の場合
35,392円
年間の差額
約98,300円
※月160L給油で編集部が計算。想定価格は資源エネルギー庁公表の9月28日時点の値。
| 店頭価格 | 月間（160L） | 年間 |
|---|---|---|
| 150円/L | 24,000円 | 288,000円 |
| 170円/L（現在の水準） | 27,200円 | 326,400円 |
| 190円/L（3月の最高値付近） | 30,400円 | 364,800円 |
| 221.2円/L（補助なしの想定） | 35,392円 | 424,704円 |
ガソリン代以外にも、物流コストを通じた食品・日用品の価格、バス・タクシー運賃、火力発電の燃料費を通じた電気料金への波及が指摘されています。電気・ガスの補助金は9月使用分で終了しており、11月請求分から値引きがなくなるため、冬に向けて光熱費とガソリン代の両方が家計に重なる点には注意が必要です。
▶ 【2026年10月】電気・ガス補助金終了でいくら上がる？11月請求と冬の節約策
▶ 暖房器具の電気代比較｜こたつ・電気毛布・エアコンは1時間いくら？
今日からできるガソリン代の節約術
価格そのものは家庭でコントロールできませんが、「使う量」と「買う場所」は工夫できます。効果が大きい順に整理します。
| 節約方法 | 効果の目安 | 年間の節約額（月160Lの場合） |
|---|---|---|
| エコドライブ（急発進・急加速を避ける） | 燃費が数％〜10％程度改善 | 約1万〜3万円 |
| 安いスタンドを選ぶ | 5〜10円/Lの差 | 約1万〜2万円 |
| 会員カード・アプリ割引 | 2〜5円/Lの割引 | 約4,000〜1万円 |
| タイヤ空気圧の点検 | 燃費が数％改善 | 約5,000〜1万円 |
※節約額は編集部の概算です。車種・走行環境により異なります。
1. 燃費を良くする運転と点検
急発進・急加速を避け、一定速度で走ることは、環境省などが推奨するエコドライブの基本です。不要な荷物を降ろす、エアコンの設定温度を控えめにする、月1回タイヤの空気圧を点検するといった習慣も、燃費の悪化を防ぎます。空気圧が不足した状態は燃費だけでなく安全性にも影響するため、給油のついでにチェックする習慣をつけるのがおすすめです。
✅ 給油ついでのチェック
✓ タイヤの空気圧は指定値（運転席ドア付近のラベル）どおりか
✓ トランクに乗せっぱなしの重い荷物はないか
✓ 会員カード・アプリの割引は適用されているか
✓ 近隣のスタンドとの価格差を比較サイトで確認したか
空気圧ゲージは1,000〜3,000円程度で購入でき、セルフスタンドの空気入れと合わせて使えば、月1回の点検が習慣にしやすくなります。
2. 安いスタンドと割引を使う
価格比較サイトやアプリ（gogo.gs、e燃費など）を使うと、周辺スタンドの最新価格を確認できます。セルフスタンドはフルサービスより安い傾向があり、元売り系の会員カードやアプリのクーポンで2〜5円/L程度の割引を受けられることが多いです。電気とのセット割引を用意している元売りもありますが、電気料金側の条件も含めて総額で比較することが大切です。
3. 給油のタイミング
元売りの卸価格は原則として毎週水曜日に見直され、店頭価格は木曜日以降に変わりやすいとされています。値上がりが見込まれる週は週前半に給油する、という考え方はありますが、現在は補助金で170円前後に抑えられているため、タイミングによる差は数円以内にとどまるのが実情です。買いだめは法令上も安全上も推奨されません。
4. タイヤ交換の時期に低燃費タイヤを検討する
冬タイヤへの履き替えや摩耗による交換のタイミングであれば、転がり抵抗の小さい低燃費タイヤを選ぶのも一案です。ラベリング制度の等級（転がり抵抗AAA〜C）と、ウェットグリップ性能の両方を確認して選びましょう。
5. 車の持ち方そのものを見直す
週末しか運転しない家庭では、カーシェアや公共交通への切り替えで、ガソリン代だけでなく自動車税・保険料・駐車場代などの固定費も減らせる可能性があります。ただし利用頻度や地域の交通事情で損益は大きく変わるため、まずは1か月の走行距離と車関連の支出を書き出して比較するのが先です。
車を持ち続ける場合も、自動車保険の補償内容や等級、走行距離区分を見直すことで、ガソリン代とは別の固定費を下げられることがあります。
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よくある質問（FAQ）
Q1. ガソリン価格は今後下がりますか？
A. 補助金が続く限り、全国平均は170円前後で推移する見込みです。原油が大きく下がれば補助単価が縮小するだけで店頭価格は変わりにくく、逆に補助金が縮小・終了すれば上がる可能性があります。方向性は中東情勢と政府の方針次第で、現時点で断定はできません。
Q2. 補助金はいつまで続きますか？
A. 終了日は発表されていません。9月1日に予備費6,136億円の追加が閣議決定され、10月末までの財源は確保されています。11月以降の扱いは今後の判断次第です。
Q3. 補助金が50円を超えているのはなぜですか？
A. 補助金は「補助がない場合の想定価格」と170円との差額で決まる仕組みです。原油が90ドル台で高止まりし、想定価格が221.2円（9月28日時点）まで上がっているため、差額の補助単価も50.7円まで拡大しました。
Q4. 暫定税率はもう廃止されたのですか？
A. はい。ガソリンの暫定税率25.1円/Lは2025年12月31日に、軽油引取税の暫定税率17.1円/Lは2026年4月1日に廃止されました。ただし本則税率と消費税は残るため、170円のうち約47円は税金です。
Q5. 灯油や軽油にも補助はありますか？
A. あります。10月1〜7日分はガソリン・軽油・灯油・重油とも同じ50.7円/Lです。灯油の店頭価格は9月28日時点で140.8円/Lで、暖房シーズンに向けて補助の行方は家計にも影響します。
Q6. なぜスタンドによって価格が違うのですか？
A. 仕入れ時期と在庫の回転、立地や輸送コスト、周辺の競合状況が異なるためです。補助金は卸価格に反映されるため、在庫を売り切るまで店頭価格が変わらない店もあります。
Q7. 今のうちに満タンにしておくべきですか？
A. 補助金で価格が安定しているため、急いで給油する必要はありません。携行缶での買いだめは消防法上の制限があり、安全上も推奨されません。
結論｜2026年10月のガソリン価格で押さえるポイント
- レギュラーの全国平均は170.2円/L（9月28日調査）。半年間170円前後で横ばいだが、それは補助金で作られた水準。
- 補助単価は10月1〜7日分で50.7円/Lまで拡大。補助がなければ221.2円という想定価格が公表されている。
- 財源は当初約1兆1,600億円に加え、9月1日に予備費6,136億円を追加。10月末までは確保、終了日は未定。
- 高止まりの背景は中東情勢（ホルムズ海峡）・原油90ドル台・円安。暫定税率廃止後も約47円は税金。
- 家庭でできるのは「使う量」と「買う場所」の工夫。エコドライブ・安いスタンド・割引・空気圧点検で年間数万円の差になる。
まとめ｜補助金の行方を注視しながら、できる節約を
- 最新価格は170.2円/L（9月28日調査）。次回の公表は10月7日（水）の予定。
- 補助金50.7円/Lで店頭価格を170円程度に抑制中。11月以降の方針は未定。
- 月160L給油なら、補助がなくなれば年間約9万8,000円の負担増になる計算。
- エコドライブ・安いスタンド・割引・空気圧点検を習慣にする。
- 車関連の固定費（保険・税金・駐車場）も合わせて見直すと効果が大きい。
ガソリン価格は、中東情勢・原油価格・為替・政府の政策で決まります。店頭の170円に安心せず、補助金の動向を定期的に確認しながら、家庭でできる節約を積み重ねていきましょう。
【最新情報の確認先】
・資源エネルギー庁「中東情勢を踏まえた緊急的激変緩和措置」：https://nenryo-teigakuhikisage.go.jp/
・資源エネルギー庁「石油製品価格調査」：https://www.enecho.meti.go.jp/statistics/petroleum_and_lpgas/pl007/results.html
・gogo.gs（価格比較）：https://gogo.gs/
・e燃費（価格推移）：https://e-nenpi.com/
※この記事は2026年10月時点の情報をもとに作成しています。価格・補助単価・財源に関する数字は資源エネルギー庁の公表資料および報道に基づく時点の値であり、今後変更される可能性があります。節約額の試算は編集部の概算です。最新の情報は上記の公式サイトでご確認ください。
