2026年のインフルエンザは8月下旬に全国で流行入りし、9月中旬の時点で1医療機関あたりの患者数が前年同期の7倍を超える異例のペースで増えています。そのため今年の予防接種は、例年の「10月下旬〜12月上旬」より少し前倒しで、10月上旬〜中旬から考えるのが目安になりそうです。費用は大人1回3,000〜5,000円が相場で、65歳以上の定期接種は自治体によって無料〜2,500円、子どもは自治体の助成で自己負担が下がる場合があります。
この記事でわかること
✓ 2026年のインフルエンザがどれくらい早く・どれくらい広がっているか（厚労省の最新データ）
✓ 今年の予防接種は「いつ」受けるのがよいか（大人・子ども・高齢者別の目安）
✓ 費用の相場と、65歳以上の定期接種・子どもの助成でいくら安くなるか
✓ 注射とフルミスト（鼻に噴霧するワクチン）の違いと選び方
✓ 家庭でできる感染対策と、知っておきたい注意点
結論・最新状況｜2026年は「史上2番目に早い流行入り」
厚生労働省の発表によると、2026年は第34週（8月17日〜23日）に全国の定点当たり報告数（1医療機関あたりの1週間の患者数）が1.11となり、流行開始の目安である1.00を上回りました。感染症法が施行された1999年以降では2009年に次いで2番目に早い流行入りで、前年から流行が続いていた2023年を除くと異例の早さです。昨年（2025年）の流行入りは第39週（9月22日〜28日）でしたから、およそ1か月早いことになります。
| 週 | 2026年（定点当たり） | 2025年の同じ週 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 第34週（8/17〜23） | 1.11 | 0.31 | 全国で流行入り（8/28発表） |
| 第36週（8/31〜9/6） | 3.29 | 0.50 | 43都道府県が1.0以上 |
| 第37週（9/7〜13） | 5.54 | 0.72 | 46都道府県が1.0以上、東京都は注意報 |
最新の第37週（9月7日〜13日）は全国で5.54まで上昇し、沖縄16.61、茨城9.85、東京9.53、神奈川9.45、新潟9.44と、首都圏を中心に高い水準です。同じ週の学校の休みは、休校11校・学年閉鎖130・学級閉鎖528にのぼりました。東京都は9月17日に流行注意報を出しており、これも昨年（10月下旬）より1か月以上早い動きです。次回の全国データは9月29日に発表される予定で、さらに増えている可能性があります。
ただし、9月の段階で流行が早いことが、そのまま「冬の流行が大きくなる」ことを意味するわけではありません。過去には夏から秋に早く立ち上がったあと、いったん落ち着いてから冬に本格化した年もあります。今回の早い流行入りは、「例年より前倒しで準備しておく理由」と受け止めるのが現実的です。
▶ 【2026年2月最新】インフルエンザ再流行｜B型急増の理由・症状の違い・今すぐできる対策
そもそもインフルエンザワクチンとは？今年の株と供給量
日本で使われる季節性インフルエンザワクチンは、注射する「不活化ワクチン（HAワクチン）」と、鼻に噴霧する「経鼻弱毒生ワクチン（フルミスト）」の2種類です。いずれも2026/27シーズンは、A型2株＋B型1株の「3価」ワクチンで、製造株は次のとおり3株すべてが前シーズンから変更されています（厚生労働省の決定に基づく東京都感染症情報センターの公表情報）。
- A/スイス/6849/2025（H1N1）
- A/ミシガン/105/2025（H3N2）
- B/東京/EIS13-175/2025（ビクトリア系統）
供給量については、厚生労働省が2026年8月26日の審議会で「約5,190万回分」の見込みを示しており、近年の平均使用量を上回る水準とされています。10月2日時点で全体の6割を超える約3,147万回分が出荷される見通しで、適切に使われれば不足は生じないと考えられています。ただし、フルミストは注射用に比べて流通量が限られており、取り扱う医療機関も一部にとどまるため、希望する場合は早めの予約が必要です。
なお、75歳以上向けの高用量ワクチンは、2026年度の定期接種では使用しないことが厚生労働省から通知されています。また新型コロナワクチンは、10月1日から定期接種を始める方向で準備が進められており、インフルエンザワクチンとの同時接種も可能とされています。
予防接種はいつ受ける？2026年の時期の目安
インフルエンザワクチンは、接種してから効果が出るまでに約2週間かかり、効果の持続は3〜5か月程度が目安とされています。厚生労働省や日本感染症学会・日本ワクチン学会は、例年「10月下旬〜12月上旬に接種を終える」ことを基本的な目安としてきました。今年はすでに流行が始まっているため、多くの医療機関が「10月に入ったら早めに」と案内しています。
| 対象 | 接種回数 | 2026年の目安 | ポイント |
|---|---|---|---|
| 65歳以上（定期接種） | 1回 | 9月下旬〜10月中 | 今年は9月下旬に前倒しで開始した自治体あり。期間内なら自己負担が軽い |
| 生後6か月〜13歳未満 | 2回（2〜4週間隔、4週間が望ましい） | 1回目10月上旬〜中旬、2回目11月上旬まで | 2回目まで見越して早めに予約 |
| 13歳以上の大人 | 原則1回 | 10月中旬〜11月 | 受験生・持病のある人・妊婦・医療や介護の仕事の人は早めが望ましい |
| 2歳〜18歳（フルミスト） | 1回 | 10月以降、在庫があるうち | 取り扱い医療機関が限られる |
「9月に打つのは早すぎる？」への答え
効果の持続が3〜5か月程度と考えると、9月に接種した場合は2月ごろに効果が薄れてくる可能性があります。例年、B型を中心とした流行が2〜3月まで続くこともあるため、多くの医療機関は「10月に入ってから」を勧めています。一方で、流行がすでに身近に迫っている地域や、受験や出産を控えている人は、早めに接種する判断も考えられます。かかりつけ医に相談して決めるのが安心です。
子どもは2回目まで計画に入れる
13歳未満は2回接種が基本で、1回目から2〜4週間（4週間が望ましい）あけて2回目を受けます。11月中に2回目を終えるには、1回目を10月上旬〜中旬に済ませておく必要があります。小児科は10月〜11月に予約が集中しやすいため、きょうだいがいる家庭は同じ日にまとめて予約できるか、早めに確認しておきましょう。
費用はいくら？相場と自治体の助成
インフルエンザの予防接種は、65歳以上などの「定期接種」を除くと健康保険が使えない任意接種（自由診療）です。価格は医療機関が自由に決めるため、同じ地域でも1,000円以上の差があるのが普通です。
| 区分 | 費用の目安（自己負担） | 補足 |
|---|---|---|
| 大人（13歳以上・任意接種） | 1回3,000〜5,000円 | 一般クリニック3,000〜4,500円、総合病院3,500〜5,000円、企業の集団接種2,500〜3,500円が目安 |
| 子ども（13歳未満・2回） | 合計6,000〜1万円 | 自治体の助成があれば1回あたり2,000〜4,500円程度安くなる例も |
| フルミスト（2歳〜18歳・1回） | 8,000〜1万円 | 経鼻用に別枠で助成する自治体あり |
| 65歳以上（定期接種） | 0〜2,500円 | 市区町村が定める。住民税非課税世帯・生活保護世帯は無料の場合が多い |
65歳以上の定期接種｜自己負担額は自治体ごとに違う
65歳以上の人と、60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能やHIVによる免疫機能に重い障害（身体障害者手帳1級相当）がある人は、予防接種法にもとづく定期接種（B類）の対象です。自己負担額は国ではなく市区町村が決めるため、居住地によって差があります。2026年度の例を挙げると、千代田区・港区・足立区は0円、札幌市1,400円、仙台市・名古屋市・神戸市・福岡市1,500円、さいたま市1,600円、横浜市・川崎市2,300円、中野区・世田谷区2,500円などです（各自治体の公表情報、2026年9月時点）。
今年は流行が早いことを受けて、中野区が9月25日、千代田区・港区が9月24日から定期接種を前倒しで始めるなど、例年の10月1日より早く開始する自治体が出ています。横浜市も「9月下旬から体制が整った医療機関から順次」としています。終了日は1月31日や12月31日など自治体で異なり、期間外に受けると全額自己負担になるため、自治体からの案内（予診票の送付や広報）を確認しておきましょう。
子どもの助成｜東京23区を中心に手厚い例も
子どものインフルエンザワクチンは任意接種で、国の定めた助成はありませんが、自治体独自の助成を設けているところがあります。2026年度の例では、千代田区は生後6か月〜高校3年生相当まで全額助成、港区は注射1回4,500円・フルミスト9,000円、足立区は注射3,000円・フルミスト6,000円、世田谷区は注射2,000円・フルミスト4,000円（生後6か月〜18歳）、練馬区は注射2,000円×2回まで・フルミスト4,000円（生後6か月〜小学6年生）、神戸市は1回2,000円（生後6か月〜12歳）といった内容です。名古屋市のように「年度内に12歳・15歳・18歳になる人は全額助成」という限定的な形もあります。
一方で、政令市や県庁所在地では子どもの助成を設けていない自治体のほうが多く、大阪市・京都市・福岡市は助成なしと案内しています。お住まいの自治体名と「インフルエンザ 子ども 助成」で検索するか、自治体の予防接種の窓口に確認するのが確実です。
費用を抑える3つの方法
- 勤務先や健康保険組合の補助を確認する：接種費用の全額または一部（1人2,000〜3,000円程度）を補助する企業・健保組合があります。家族分まで対象になる場合もあるので、まず総務や健保のサイトを確認しましょう。
- 集団接種・かかりつけ医を利用する：企業や自治体の集団接種は個別接種より500〜1,500円程度安い傾向があります。家族で同じ医療機関にかかる場合、家族割を設けているところもあります。
- セルフメディケーション税制の要件に使う：予防接種の費用そのものは医療費控除の対象外ですが、インフルエンザの予防接種は同税制の「一定の取組」に当たります。対象の市販薬を年間1万2,000円超購入した人は、接種の領収書を保管しておくと申告に使えます。
注射とフルミストはどっち？違いと選び方
フルミストは2023年に日本で承認され、2024年10月に発売された経鼻の生ワクチンです。対象は2歳以上19歳未満で、左右の鼻に1回ずつ噴霧するだけなので、注射が苦手な子どもでも受けやすいのが特徴です。国内の臨床試験では発症を抑える効果が確認されていますが、注射との直接比較の試験はなく、医療機関の多くは「効果に明らかな差はない」と説明しています。
| 項目 | 注射（不活化ワクチン） | フルミスト（経鼻弱毒生ワクチン） |
|---|---|---|
| 対象年齢 | 生後6か月以上 | 2歳以上19歳未満 |
| 接種回数 | 13歳未満2回、13歳以上1回 | 1回 |
| 費用の目安 | 1回3,000〜5,000円 | 8,000〜1万円 |
| 主な副反応 | 注射部位の腫れ・痛み、発熱、だるさ | 鼻づまり・鼻水（国内試験で約6割）、のどの痛み、咳 |
| 受けられない・注意が必要な人 | 発熱中、重い急性疾患、成分への重いアレルギー | 上記に加え、免疫不全の人、妊娠中の人、重い喘息、卵・ゼラチンアレルギー、アスピリン内服中など |
| 定期接種・助成 | 65歳以上は定期接種。子ども助成あり（自治体による） | 任意接種のみ。経鼻用の助成枠がある自治体も |
フルミストは生ワクチンのため、接種後1〜2週間はワクチン由来のウイルスが鼻から排出される可能性があるとされ、家庭内に重い免疫不全の人がいる場合は注射が勧められます。喘息の有無や服薬状況によっても可否が変わるので、事前に小児科で相談してください。「注射を2回受けさせるのが大変」という家庭にとっては選択肢の一つですが、費用が高めで在庫が限られる点は考慮が必要です。
家庭でできる対策｜ワクチンと組み合わせて
ワクチンは発症や重症化のリスクを下げるものですが、感染を完全に防ぐものではありません。厚生労働省は、65歳以上では発病を34〜55%、死亡を82%減らす効果があったとする研究を紹介していますが、効果には個人差があります。特に効果が出るまでの2週間や、接種前の今の時期は、基本的な感染対策が重要です。
- 手洗い・咳エチケット：帰宅時と食事前の手洗い、人混みでの不織布マスクの着用が基本です。
- 湿度と換気：空気が乾燥するとウイルスが長く漂いやすくなるとされ、室内の湿度50〜60%を目安に加湿器や洗濯物の室内干しで調整します。1〜2時間に1回の換気も有効です。
- 体調の「見える化」：家族に発熱者が出たときのために、体温計を人数分または非接触式のものを用意しておくと、朝の検温がスムーズです。
- 睡眠と栄養：睡眠不足は免疫の働きに影響するとされます。流行期は特に、就寝時間を守ることが対策になります。
流行が早い今年は、マスクや体温計、加湿器などを10月に入ってから買おうとすると品薄になる可能性もあります。昨シーズンの在庫を確認し、足りない分は早めにそろえておくと安心です。
注意点｜接種前後に知っておきたいこと
- ワクチンは「かからなくなる」ものではない：発症や重症化のリスクを下げることが目的で、効果には個人差があります。接種後に感染することもあるため、体調が悪いときは早めに受診してください。
- 発熱中は受けられない：37.5℃以上の発熱や重い急性疾患がある日は接種できません。感染症にかかった直後は、解熱から2週間程度あけるよう案内する医療機関もあります。
- 副反応は数日で治まることが多い：注射部位の腫れや痛み、軽い発熱・だるさは接種後2〜3日で治まるのが一般的です。まれにアナフィラキシーなどの重い副反応が起きることがあるため、接種後15〜30分は医療機関で様子をみます。
- 妊娠中・持病がある人は主治医に相談：不活化ワクチンは妊娠中も接種できるとされていますが、フルミストは妊娠中は受けられません。持病で治療中の人は、かかりつけ医に接種の可否と時期を確認しましょう。
- 定期接種の期間・回数を守る：65歳以上の定期接種は期間内に1回のみ助成の対象です。2回目や期間外の接種は全額自己負担になります。
インフルエンザにかかった場合、受診・検査・薬で3割負担でも数千円かかり、大人なら5〜7日ほど仕事を休むことになります。予防接種の費用と比べて「どちらが家計にやさしいか」を考えるのも、一つの判断材料になるでしょう。医療費が高額になった場合の公的な仕組みや、民間の医療保険の考え方については、次の記事も参考にしてください。
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よくある質問（FAQ）
Q1. 2026年のインフルエンザ予防接種はいつから受けられますか？
A. 多くの医療機関は10月上旬から接種を始めています。65歳以上の定期接種は例年10月1日開始ですが、2026年は中野区（9月25日）や千代田区・港区（9月24日）のように9月下旬から前倒しで始めた自治体があります。開始日は医療機関・自治体によって異なるため、予約時に確認してください。
Q2. 今年は流行が早いので、9月中に打ったほうがいいですか？
A. 効果の持続が3〜5か月程度とされるため、多くの医療機関は10月に入ってからの接種を勧めています。ただし、地域の流行状況や受験・出産などの予定によっては早めの接種も考えられます。かかりつけ医に相談して決めるのがよいでしょう。
Q3. 予防接種の費用はいくらですか？
A. 大人の任意接種は1回3,000〜5,000円が相場です。13歳未満は2回接種なので合計6,000〜1万円、フルミストは1回8,000〜1万円程度が目安です。65歳以上の定期接種は自治体が自己負担額を決めており、無料〜2,500円の幅があります。
Q4. 子どもの接種に自治体の助成はありますか？
A. 自治体によって異なります。千代田区の全額助成、港区の1回4,500円、世田谷区・練馬区の1回2,000円などの例がある一方、大阪市・京都市・福岡市のように助成がない自治体もあります。お住まいの自治体の予防接種の案内を確認してください。
Q5. フルミストと注射はどちらがいいですか？
A. 効果に明らかな差はないとされ、注射が苦手な2歳〜18歳の子どもには1回で済むフルミストが選択肢になります。ただし費用が高め（8,000〜1万円）で、免疫不全の人・妊娠中の人・重い喘息のある人などは受けられません。取り扱う医療機関も限られるため、小児科に早めに相談しましょう。
Q6. 新型コロナワクチンと同時に受けられますか？
A. インフルエンザワクチンと新型コロナワクチンの同時接種は可能とされています。新型コロナワクチンの定期接種は2026年10月1日から始まる方向で準備が進められており、対象や自己負担額は自治体の案内で確認してください。
Q7. 予防接種の費用は医療費控除の対象になりますか？
A. 予防接種の費用そのものは医療費控除の対象外です。ただし、セルフメディケーション税制の「一定の取組」に該当するため、対象の市販薬を年間1万2,000円超購入した人は、接種の領収書を保管しておくと申告に使えます。
Q8. 昨年インフルエンザにかかりました。今年も接種は必要ですか？
A. インフルエンザは毎年流行する型が変わり、2026/27シーズンのワクチンは3株すべてが前シーズンから変更されています。かかったことで得られる免疫は同じ型に限られるため、毎年の接種が勧められています。
結論｜2026年のインフルエンザ予防接種で押さえること
- 2026年は8月下旬に全国で流行入りし、9月中旬の定点当たり報告数は5.54と前年同期（0.72）の7倍超。1999年以降で2番目に早い流行入りです。
- 予防接種は例年の「10月下旬〜12月上旬」より前倒しで、10月上旬〜中旬から始めるのが目安。13歳未満は2回目まで見越して早めに予約を。
- 費用は大人1回3,000〜5,000円、子ども2回で6,000〜1万円、フルミスト8,000〜1万円。65歳以上の定期接種は自治体により0〜2,500円で、9月下旬から前倒しで始めた自治体もあります。
- 子どもの助成は自治体で大きく異なるため、居住地の案内を確認。勤務先・健保組合の補助やセルフメディケーション税制も活用できます。
- フルミストは2歳〜18歳向けの1回接種の選択肢。費用と在庫、受けられない条件を確認したうえで小児科に相談しましょう。
まとめ
- 今年のインフルエンザは異例の早さで広がっており、「まだ10月前だから」と待つよりも、接種の予約と家庭の備えを早めに進めるのが現実的です。
- 65歳以上の人は自治体の定期接種の開始日と自己負担額を、子育て世帯は子どもの助成の有無と2回接種のスケジュールを確認しましょう。
- ワクチンは発症・重症化のリスクを下げるものであり、手洗い・マスク・加湿・睡眠といった基本の対策との組み合わせが大切です。
- 費用は医療機関によって差があるため、勤務先の補助や集団接種も含めて比べると負担を抑えられます。
流行状況は毎週更新されます。厚生労働省の発表や自治体の案内を確認しながら、家族それぞれに合った時期と方法で備えてください。
※この記事は2026年9月時点の情報（厚生労働省「インフルエンザの発生状況について」2026年8月28日・9月11日・9月18日発表、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会研究開発及び生産・流通部会資料（2026年8月26日）、東京都感染症情報センター、各自治体の令和8年度定期接種・助成の案内、各医療機関の公表価格など）をもとに作成しています。ワクチンの効果や副反応には個人差があり、本記事は診断や治療、接種の可否を判断するものではありません。持病のある方、妊娠中の方、お子さんの接種については、必ずかかりつけ医や自治体の窓口にご相談ください。費用・助成額・実施期間は自治体や医療機関により異なり、今後変更される可能性があります。
