保険料が高いと感じたら？保険の見直し方法で家計改善

「保険料が高い」「生命保険は本当に必要？」「医療保険はいくらが適正？」 そんな疑問を持つ方向けに、具体的な見直し方法を解説します。

年間10万円削減も可能な5つのポイント

「毎月の保険料が高すぎる気がする」「本当にこの保険、必要なの？」そう感じている方は多いのではないでしょうか。実は、多くの家庭が「なんとなく」加入した保険をそのまま払い続け、年間数万円〜十数万円を無駄にしています。

生命保険文化センターの調査によると、世帯あたりの年間払込保険料は平均37.1万円。月額にすると約3万円です。しかし、適切に見直せば、この保険料を年間10万円以上削減できる可能性があります。

この記事では、保険のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）の視点から、保険料を大幅に削減できる5つのポイントを徹底解説します。保障内容を維持したまま、または必要な保障だけに絞ることで、家計を大きく改善できます。

なぜ保険料は高くなりがちなのか

保険の見直しに入る前に、なぜ多くの人が過剰な保険料を払っているのかを理解しましょう。

1. 「不安」につけこんだ勧誘

「もしものことがあったら困りますよね？」という不安を煽る営業トークに、必要以上の保障をつけてしまうケースが非常に多いです。特に、結婚や出産などライフイベント時は不安が大きく、過剰な保険に加入しがちです。

2. ライフステージの変化に対応していない

20代独身の時に入った保険を、結婚・出産後もそのまま継続し、さらに新しい保険を追加してしまう。逆に、子どもが独立したのに大きな死亡保障を続けているなど、ライフステージと保障内容が合っていないケースが多いです。

3. 「貯蓄型」の罠

「貯蓄もできて保障もある」という触れ込みの貯蓄型保険（終身保険、養老保険など）は、保険料が高額です。しかし、実際の返戻率は低く、「保険」と「貯蓄」を分けた方が効率的なケースがほとんどです。

4. 特約の付けすぎ

入院特約、通院特約、がん特約、先進医療特約、介護特約…。「念のため」と様々な特約をつけると、保険料は雪だるま式に膨らみます。本当に必要な特約かどうか、精査が必要です。

5. 保険会社を変えていない

同じ保障内容でも、保険会社によって保険料は大きく異なります。昔ながらの対面販売の保険会社より、ネット保険の方が2〜3割安いことも珍しくありません。

保険見直しの5つのポイント

それでは、実際に保険料を削減するための具体的なポイントを見ていきましょう。

ポイント1：公的保障を正しく理解する

削減効果：年間2万円〜5万円

多くの人が知らないのが、日本の公的保障制度の充実度です。「民間保険がないと不安」と思っている方の多くは、既に公的保障で十分カバーされている可能性があります。

高額療養費制度

医療費が高額になった場合、一定額を超えた分は払い戻される制度です。例えば、年収約370万円〜770万円の方なら、医療費がどんなに高額でも、月額の自己負担上限は約9万円です。

つまり、「入院1日1万円」などの手厚い医療保険は、実は不要かもしれません。高額療養費制度を理解すれば、医療保険は最低限の保障で十分です。

遺族年金

会社員や公務員が亡くなった場合、遺族には遺族基礎年金と遺族厚生年金が支給されます。子どもが18歳になるまで、月10万円以上受け取れるケースも多いです。

この金額を考慮すれば、「死亡保障5,000万円」などの過剰な生命保険は不要です。必要なのは、遺族年金でカバーできない分だけです。

傷病手当金

会社員や公務員が病気やケガで働けなくなった場合、最長1年6ヶ月間、給料の約3分の2が支給される制度です。「働けなくなったらどうしよう」という不安から就業不能保険に入る前に、この制度を確認しましょう。

見直しアクション

・ご自身の年収での高額療養費の自己負担上限額を確認
・遺族年金のシミュレーションをする（日本年金機構のサイトで可能）
・医療保険の入院日額を1万円→5,000円に減額

これだけで年間2万円〜5万円の削減が可能です。

ポイント2：掛け捨て型に切り替える

削減効果：年間5万円〜15万円

貯蓄型保険（終身保険、養老保険、学資保険など）は、保険料が非常に高額です。しかし、実際の返戻率は低く、途中解約すると元本割れします。

貯蓄型保険の問題点

例えば、月2万円の終身保険を30年間払い続けると、総額720万円。満期時に受け取れるのは750万円程度で、増えるのはわずか30万円（利回り約0.14%）。これなら、掛け捨て型の保険（月5,000円程度）に入り、残りの1万5,000円を投資信託などで運用した方が、はるかに効率的です。

見直しアクション

・貯蓄型保険を解約し、掛け捨て型の定期保険に切り替え
・浮いたお金を、つみたてNISAなどで運用
・学資保険は、児童手当の積立+掛け捨て型の生命保険で代替

月2万円の貯蓄型保険を月5,000円の掛け捨て型に変更すれば、年間18万円の削減になります。

ポイント3：必要保障額を正確に計算する

必要保障額の計算例

削減効果：年間3万円〜8万円

「死亡保障は3,000万円あれば安心」など、なんとなくの金額で保険に入っていませんか？本当に必要な保障額は、家族構成、収入、貯蓄額によって大きく異なります。

死亡保障の必要額計算

必要保障額 = 遺族の生活費 – （遺族年金 + 貯蓄 + 配偶者の収入）

例：35歳会社員、妻（専業主婦）、子ども2人（5歳、3歳）の場合

・遺族の生活費：月25万円×12ヶ月×20年 = 6,000万円
・遺族年金：月12万円×12ヶ月×15年 = 2,160万円
・貯蓄：500万円
・妻の収入（パート）：月8万円×12ヶ月×20年 = 1,920万円

必要保障額 = 6,000万円 – (2,160万円 + 500万円 + 1,920万円) = 1,420万円

この場合、必要な死亡保障は約1,500万円です。3,000万円の保険に入っていれば、1,500万円分は過剰です。

医療保険の必要額計算

高額療養費制度を考慮すれば、月額の医療費負担は最大約9万円。入院が1ヶ月続いても、自己負担は10万円程度です。貯蓄が100万円あれば、手厚い医療保険は不要です。

見直しアクション

・必要保障額を正確に計算する
・死亡保障を3,000万円→1,500万円に減額
・医療保険の入院日額を1万円→5,000円に減額

死亡保障3,000万円（月8,000円）を1,500万円（月4,000円）に減額すれば、年間4万8,000円の削減です。

ポイント4：不要な特約を外す

削減効果：年間1万円〜3万円

保険には、様々な特約を付けることができます。しかし、その中には「ほとんど使わない」「他の方法で対応できる」特約も多いです。

見直すべき特約

1. 通院特約：入院後の通院に給付金が出る特約ですが、実際に使うケースは少ないです。通院の医療費は高額療養費の対象外ですが、そもそも外来の医療費はそれほど高額になりません。

2. リビング・ニーズ特約：余命6ヶ月と宣告された場合、死亡保険金の一部を生前に受け取れる特約。多くの保険で無料で付いているので、有料の場合は不要です。

3. 災害割増特約：不慮の事故で死亡した場合に、死亡保険金が上乗せされる特約。しかし、遺族にとって必要なお金は、事故死でも病死でも変わりません。

4. 入院一時金特約：入院したら一時金が出る特約。便利そうに見えますが、保険料が割高です。その分を貯蓄に回した方が良いです。

残しておくべき特約

1. 先進医療特約：月100円程度で、先進医療の技術料（数百万円）をカバーできます。コストパフォーマンスが非常に高い特約です。

2. 払込免除特約：がんなど重い病気になった場合、以後の保険料が免除される特約。保険料はやや高くなりますが、検討する価値があります。

見直しアクション

・通院特約、災害割増特約、入院一時金特約を外す
・先進医療特約は残す
・払込免除特約は、保険料との兼ね合いで判断

不要な特約3つを外せば、月2,000円〜3,000円、年間2万4,000円〜3万6,000円の削減になります。

ポイント5：ネット保険への切り替えを検討

削減効果：年間2万円〜5万円

同じ保障内容でも、保険会社によって保険料は大きく異なります。特に、ネット保険は対面販売の保険会社より2〜3割安いことが多いです。

ネット保険が安い理由

・営業担当者がいないため、人件費がかからない
・店舗がないため、店舗運営費がかからない
・ペーパーレスで事務コストが低い

これらのコスト削減分が、保険料に反映されています。

ネット保険のメリット・デメリット

メリット：
・保険料が安い
・24時間いつでもネットで申し込める
・複数社を簡単に比較できる
・シンプルでわかりやすい商品が多い

デメリット：
・対面での相談ができない
・自分で保障内容を考える必要がある
・複雑な保険には向かない

向いている人・向いていない人

ネット保険が向いている人：
・シンプルな保障で十分（死亡保障、医療保障など）
・保険の知識がある程度ある
・自分で調べて決められる
・保険料を安くしたい

対面保険が向いている人：
・保険の知識がほとんどない
・複雑な保障内容を組みたい
・対面で相談しながら決めたい
・高齢で、ネット操作に不安がある

見直しアクション

・複数のネット保険の見積もりを取る
・現在の保険と保障内容・保険料を比較
・メリットが大きければ切り替える

対面保険からネット保険に切り替えることで、年間2万円〜5万円の削減が見込めます。

保険見直しの注意点

解約のタイミングに注意

新しい保険に加入してから、古い保険を解約しましょう。先に解約してしまうと、無保険の期間ができてしまいます。また、新しい保険の審査に通らなかった場合、保険に入れなくなってしまいます。

健康状態が悪化していないか確認

保険の見直しには、新たな告知（健康状態の申告）が必要です。持病ができた、健康診断で異常が見つかったなどの場合、新しい保険に入れない可能性があります。見直しは、健康なうちに行いましょう。

貯蓄型保険の解約は慎重に

貯蓄型保険を途中解約すると、多くの場合、元本割れします。加入期間が短い場合は特に損失が大きいです。解約返戻金の額を確認し、損失と今後の保険料削減額を比較して判断しましょう。

子どもの成長に合わせて再見直し

子どもが成長し、独立すれば、必要な死亡保障額は大きく減ります。定期的（3〜5年ごと）に見直しを行い、ライフステージに合った保障内容にしましょう。

見直しの実例

実際に保険を見直して、大幅に保険料を削減できた例を紹介します。

ケース1：40歳会社員、妻・子ども2人の4人家族

見直し前：
・終身保険（死亡保障1,000万円）：月2万円
・定期保険（死亡保障2,000万円）：月6,000円
・医療保険（入院日額1万円）：月5,000円
・がん保険：月3,000円
・妻の医療保険：月4,000円
合計：月3万8,000円（年間45万6,000円）

見直し後：
・掛け捨て定期保険（死亡保障2,000万円）：月4,000円
・医療保険（入院日額5,000円、先進医療特約付）：月2,500円
・がん保険：そのまま月3,000円
・妻の医療保険（入院日額5,000円）：月2,000円
合計：月1万1,500円（年間13万8,000円）

削減額：年間31万8,000円

ケース2：35歳独身女性

見直し前：
・終身保険（死亡保障500万円）：月1万5,000円
・医療保険（入院日額1万円、様々な特約付き）：月8,000円
合計：月2万3,000円（年間27万6,000円）

見直し後：
・医療保険（入院日額5,000円、先進医療特約のみ）：月2,000円
・がん保険：月2,500円
・死亡保障：なし（独身のため不要と判断）
合計：月4,500円（年間5万4,000円）

削減額：年間22万2,000円

保険見直しによる削減効果まとめ

※本記事はFP資格保有者の監修のもと、一般的な家計改善方法を解説しています。

よくある質問

保険の見直しは何年ごとに行うべき？

3〜5年ごと、または結婚・出産・住宅購入などのライフイベント時に見直すのが理想です。

医療保険は本当に必要？

高額療養費制度を理解した上で、貯蓄が十分ある場合は最低限でも問題ないケースが多いです。

まとめ：今すぐ保険を見直そう

保険の見直しによる5つのポイントを実践すれば、年間10万円以上の削減も十分可能です。

5つのポイントのおさらい：
1. 公的保障を正しく理解する（削減効果：年間2万円〜5万円）
2. 掛け捨て型に切り替える（削減効果：年間5万円〜15万円）
3. 必要保障額を正確に計算する（削減効果：年間3万円〜8万円）
4. 不要な特約を外す（削減効果：年間1万円〜3万円）
5. ネット保険への切り替えを検討（削減効果：年間2万円〜5万円）

これらすべてを実践すれば、合計で年間13万円〜36万円の削減が可能です。月額にすると、1万円〜3万円の節約になります。

ただし、保険は万が一の時に家族を守る大切なものです。保険料を削減することだけに注目せず、「必要な保障は残す」「不要な保障は削る」というバランスが重要です。

保険の見直しは、一度やれば終わりではありません。ライフステージの変化に合わせて、定期的（3〜5年ごと）に見直すことをおすすめします。結婚、出産、子どもの独立、住宅購入、転職など、生活が変わるタイミングが見直しのチャンスです。

「保険料が高い」と感じているなら、今すぐ行動を起こしましょう。放置すればするほど、無駄な保険料を払い続けることになります。この記事を参考に、あなたに本当に必要な保険を見極め、家計を改善してください。浮いたお金を、家族との旅行や、将来のための貯蓄・投資に回せば、より豊かな生活が送れるはずです。